最大36トンまで?道路には重量制限があるって知ってた?

更新日:2018/02/06

自動車重量税(およびガソリン税)は、重量の重い車両ほど距離に比例して路面を削り、走路の補修時期を早めるということを根拠にしたもので、車重に対して税率がアップします。しかし、いくら重量税を支払っても、道路を走行できる車両の重量には制限があることはご存知ですか?

道路建設や補修資金を担う税金

一般的に考えて、接地面積が一定なら重量の重いクルマほど、路面に与えるダメージは大きくなります。この考え方に基づき、自動車重量税は車両重量の重い車両ほど高額になっています。ただし軽量な125cc未満の二輪車では徴収されません。

つまり、現在の日本の税制では、自動車の重量が増すほど、多くの税金を払わなければならないのです。そしてその税金は、道路の建設や補修費用および一般財源に当てられます。

しかし、いくら重量税を支払っても、道路によって、通行できる車両重量に制限があります。

道路法により通行可能車両が決まる

重量級の車両は、高額な税負担を課せられますが、一般道を走行できる重量には制限があります。日本の道路は舗装、橋梁部、インターチェンジ、信号機などの各パーツのサイズや強度が決まっており、事実上の規格となっているからです。

走行する自動車は、国産、外国産問わず、日本の道路規格に適合していなければいけません。

日本の道路のサイズ、建設や補修方法、資金源、運行可能なサイズや重量に制限を設ける法律が道路法です。(※車両の安全性を定めるのが道路運送車両法、車両の運転ルールを定めているのが道路交通法です)

道路法によると、日本の公道で通行可能な最大サイズは単独車両で全幅2.5m、車高3.8m(指定道路を走行する車両の場合4.1m)、全長12m、総重量20t(高速道路や指定道路を走行する車両の場合25t)、最小回転半径12m。

トレーラーなど連結車両の場合は、全長と車両重量が緩和されます。セミトレーラーは、全長16.5m、フルトレーラーは18m。また車両重量は、一般道路で最大27t、高速道路で最大36tになります。

それを超える車両を運行するときは、走行予定の道路管理者にあらかじめ走行許可を申請しなくてはいけません。ちなみに東海道新幹線N700系の先頭車両は、全長約27mm、全幅3.4m、全高3.6m、重さは約44tで、明らかな規定オーバー。

そのため、各管理者に道路使用許可を申請するとともに、交通の妨げにならないルートや輸送に適した時間帯までシュミレーションしているそうです。

では、なぜ道路に車両重量の制限が設けられたのでしょうか?

道路法により車両重量に制限が設けられた理由

道路法により車両重量に制限が加えられた理由として一般的なものは、道路の補修にかかる費用や補修スパンの設定にあります。あまりに重量級の車両ばかりが通るようでは、路面の補修が間に合わず、道路環境は劣悪なものになります。

また昭和47年のオイルショックにより、車両重量が軽量なほうが使用燃料がわずかで済むことが、一般的に知られるようになりました。近年では軽量な車両のほうが、エミッションもクリーンになることがよく知られています。

表向きには以上の理由により車両重量に制限が加えられたと考えられます。また都市伝説の範疇ですが、もうひとつ理由がまことしやかに囁かれています。それは有事の際、高速道路を伝って進軍する敵戦車部隊を橋梁部で足止めするため、最大荷重が36tに留まっているというもの。

世界の戦車の車両重量は、たいてい40t以上ですし、日本の高速道路の建設期が東西冷戦時代と重なっていることがこの都市伝説に信憑性を与えていますね。